ライフステージの
変化による制度

今後の働き方や仕事の量に関して、上司と面談を調整する機会が設けられています。
仕事以外にも、プライベート全般に関して不安なことを相談することもできます。

上長相談の上、出産予定日の半年前から臨時で休業することが可能です。

出産予定日の6週間前から取得可能です。なお、双子を出産する場合には、出産予定日の14週間前から取得ができます。

有休が残り5日以内の場合は上長決裁の上で、業務時間中の通院が可能です。

参考回数（様態に合わせ臨機応変に対応）

上長相談の上、在宅勤務の回数増加や、勤務時間を9時～16時半に短縮するなど勤務形態の変更が可能です。詳しくはコース別の働き方をご覧ください。

上長相談の上、朝の満員電車を回避するために始業時間を調整することが可能です。

出産翌日から8週間は取得することが法律で義務付けられています。ただし、産後6週間経過後に医師から就労が認められ、社員本人が請求した場合復職が可能です。

社員またはその配偶者が子を出産したときは、勤続年数に基づいて祝金を支給します。

出産後、子供が満１才を超えた4月末日まで休職できます。また、事由によっては1年間延長できます。育児休業給付金の支給額は、育児休業開始日から180日目までは月給の67% が支給され、181日目からは「月給の50%×休んだ月数分」を受け取ることができます。

職場への復帰や仕事量、勤務形態に関して、上司と面談を調整をする機会が設けられています。
仕事以外にも、プライベート全般に関して不安なことを相談することもできます。

はじめての保活をわかりやすく案内し、おすすめの保育園を探す・見学の予約などを代理で行い、面倒な手続きを保育のプロが最後まで支援します。

認可外保育園に通う社員を対象に、（認可外保育園の保育料）-（認可保育園の保育料）の差額分を会社が一部負担。働きながらでも育児が叶う環境を整えています。

小学校就学前の子1人につき1年間に最大5日、勤務中の看病権限が付与されます。ただし、2人以上の場合は、1年間に最大10日が限度となります。子の人数や休暇対象の詳細は、下記の通りです。

• 就学前の子どもが2人の場合は、1年間に10日取得可能
• 子どもが3人以上である場合も、1年間に10日が限度
• 子どもが複数人いる場合は、1人につき5日ではなく、同じ子どもで10日取得することも可能
  ※もし有給が5日以上残っていれば有給消化が優先。5日未満であれば特別休暇が使用可能です。

産後1年以内において、有休が残り5日以内の場合は上長決裁の上で、業務時間中の通院が可能です。

小学校3年生修了まで、1日に最高2時間までの短縮勤務を申請できます。

小学校3年生修了まで、1日2時間の範囲内で始業時間の繰り上げ、繰り下げが申請できます。

社内の状況に合わせてシッターを社内に常駐し、子の預け先がない場合は子どもを連れての出社が可能です。

子どもの体調不良による急な休みで保育園に登園できない場合、専門の知識を持ったシッターが自宅に来て看護してくれます。会社から1回につき4,400円の補助金が出ます。

有休が残り5日以内の場合、誕生日やイベントなど特別休暇として年3日分休暇が付与されます。次の日、そのイベントの様子をチーム内で報告することも。

シッターさんが保育園への迎えに行き、会社で仕事が終わるまでみていてくれます。
※事前申請必須

ライフコースの変化など、特別な理由で通常の勤務が難しくなった場合、それぞれがコアタイムを定めることができ、毎日違う時間帯で働くことができます。
※ただし上長相談の上、勤続5年以上・各条件に満たしている方のみ適用

ライフコースの変化により止むを得ず退職をし、再度アイグッズで仕事ができるようになった場合、相談の上復職をすることができます。
※制度の適用は状況によって異なります。

ライフコースの変化により勤務形態を変更した場合、その周知を社内宛に浸透させることができます。形だけで実態がともわないということのないようチームで協力し合い、現場レベルでサポートする体制を敷きます。

家庭内に要介護者がいる場合、1年間に最大5日、勤務中の介護権限が付与されます。在宅勤務などもフレキシブルに選択が可能です。

妊活に興味がある社員や、将来の妊娠に不安がある社員が、専門家に月1回30分の個別カウンセリングで相談できます。
※業務時間内で妊活相談実施の場合は、時間有給を使用。